■チャットGPT、質問と回答
米国でセッションが起こるかどうかを判断するための唯一の指標を教えて？
米国でリセッションが起こるかどうかを判断するための唯一の指標はありません。経済は複雑で多様な要因によって影響を受けます。多くの指標を分析し、総合的に判断する必要があります。
失業率、
GDP成長率、
消費者信頼感指数、
生産者物価指数、
企業収益など、
さまざまな指標を見ることが重要です。また、
政治的な変化、
自然災害、
国際情勢など
の要因も経済に大きな影響を与えるため、これらの要因も注視する必要があります。
■米国で発生したリセッションと主な出来事の年表
米国GDP（赤線は前年度比、灰色はリセッション期間）
| 1930年代 | 1929年～1939年：世界大恐慌 1939年～1945年：第二次世界大戦 |
| 1940年代 | 1945年～1949年：戦後の不況 戦時必要品生産の減少。戦争中に発生したインフレーションで消費者物価指数は低下。 |
| 1950年代 | ・リセッション期間：1957年8月～1958年4月（9か月）：産業界の投資が減少。FRBが利上げを実施。 1950年-1953年：朝鮮戦争が勃発。 1957年 – 1958年: アイゼンハワー政権下で、景気動向が悪化した。 1959年: キューバ革命が勃発、米国とソ連の関係悪化が加速した。 |
| 1960年代 | ・リセッション期間：1960年4月～1961年2月（11ヶ月）：国際情勢の不安定化、鉄鋼業の不況 1960年：大統領選挙でジョン・F・ケネディが当選し、史上最年少の大統領になった。 1960年-1961年:国際情勢の不安定化、鉄鋼業の不況などの影響により、景気後退が発生。 1969年-1970年：ベトナム戦争や社会情勢の混乱、インフレーションが発生。 |
| 1970年代 | ・リセッション期間：1973年11月～1975年3月（17か月）：第1次オイルショックによる不況 1971年：ニクソン大統領が金本位制を解除し、ドルの国際的地位が変化した。 1973年-1975年：第四次中東戦争を機に第1次オイルショックやインフレにより、米国は景気後退に陥った。 1974年：ウォーターゲート事件が発生し、ニクソン大統領が辞任した。 1975年：米国で証券改革法が施行され市場間競争を作り出した。（米国の金融ビッグバン） 1979年：イラン革命を機に第2次オイルショック |
| 1980年代 | ・リセッション期間：1980年1月～1980年7月（7ヶ月）： ・リセッション期間：1981年7月～1982年12月（6ヶ月）： 1980年-1982年: ロナルド・レーガン政権 1980年-1982年：インフレーションと高精度化政策が情勢を突いた。 1980年-1982年: ペトロダラーの失効、金融自由化、レーガン政権の政府政策の影響により、深刻な景気後退が発生。 1986年：英国の金融ビッグバン。ロンドンの市場には世界中から資金が集る。金融市場のウインブルドン化といわれた。（英国の金融ビッグバン） ※ペトロダラーが執行すると、石油市場においてドル以外の通貨で決済が可能になり、ドルの需要が低下する状況。 |
| 1990年代 | ・リセッション期間：1990年7月～1991年3月（9か月）：不動産バブル崩壊 1990年-1991年：湾岸戦争が勃発 1990年-1991年：不動産バブルの崩壊とショックの影響により、景気後退が発生。 1994年-1995年: メキシコ金融危機により、米国の金融市場が混乱した。 1999年：ドットコムバブルが崩壊、株式市場が急落 1997年：日本版金融ビッグバン。（日本の金融ビッグバン） |
| 2000年代 | ・リセッション期間：2001年3月～2001年11月（9か月）：ドットコムバブル崩壊 ・リセッション期間：2007年12月～2009年6月（19ヶ月）：サブプライムローン危機（金融危機） 2001年：9.11テロ事件が発生。 2001年 – 2002年：ドットコムバブルの崩壊。 2007年-2009年: サブプライムローン危機が発生し、世界的な金融危機が素直にされた。 2008年：リーマン・ブラザースの破綻（リーマンショック） 2009年：米国政府はドッド・フランク法を制定。金融機関のリスク管理強化や監督の強化。 |
| 2010年代 | ・リセッションなし 2010年-2011年: 「欧州ソブリン危機」や「ユーロ危機」とも呼ばれ、ギリシャの財政問題に端を発した債務危機が、南欧からユーロ圏、欧州へと広域に連鎖していった。 2014年-2016年：エボラ熱の流行が発生 |
| 2020年代 | ・リセッション期間：2020年2月～4月（3ヶ月）：パンデミック 2020年：新型コロナウイルスの世界的な大流行が発生し、米国でも大規模な感染拡大が発生し、経済活動に影響を与えた。 2022年：ロシアのウクライナ侵攻でエネルギー資源の高騰でインフレが発生。 |
■過去からの学び → 終わりのない危機はない！
下記の複数グラフからあらためて読み取れることは、株価回復までの「長さ」と道筋は局面によって異なるが、いずれは危機発生前の株価水準に戻ったということ。過去を振り返れば、終わりのない危機はないと考えられる。
ではどの株を買えばいいのか？
個人が選んだ数銘柄の個別銘柄投資は業績悪化リスクがあるため、バランスよく複数の大手優良企業が含まれているS&P500、NYダウ、日経平均などの株価指数、および、テーマ株の投資信託などを買うことで結果として銘柄分散していることになるためリスクが軽減できる。
また、株に投資する資産の80％はコアとして株価指数や投資信託に投資しておき、残り20％を市場に興味を持つという意味でサテとして個別銘柄に投資するのが理想である。
■米国株式の推移と主な下落局面におけるリスク資産の暴落率
（2020.12.28：大和証券の投信、クラッシュハンターのパンフから抜粋）
■下落の「深さ」と回復までの「長さ」は？
［米国株式のグラフ］S&P500指数（月次データ、米ドルベース）を使用。下落開始月の前月末を基準。
コロナショック：2019年12月末～※2020年8月末：9ヶ月(※2021.4.8追記)
ブラックマンデー：1987年8月末～1989年7月末：約２年
ITバブル崩壊：2000年8月末～2007年5月末：約８年
世界金融危機：2007年10月末～2013年3月末：約５.５年
2021.4.8追記：なぜコロナショックは１年以内にV時回復したのか？
それは中央銀行がお金の量を増やし続けたことと低金利を持続していることが理由であろう。参考リンク＞＞＞★★★★★資産バブルがこれから来る！キャッシュ比率80％→50％まで高めて良い！！理由は、マネーサプライの増加と中央銀行が2023年まで金利を上げないから。
■グラフから「押し目待ちに押し目無し」のリスクあり！
現時点で弱気相場が“既に終わった”、または“すぐに終わる”との見方をもちにくいでしょう。但し、下記2点の過去の歴史を考慮すれば、仮に米国が景気後退に入るとしても、今年中には弱気相場が終わる可能性があり、昨年のように1年中暗いムードにはならないかもしれません。
①S&P500は景気後退の開始前に底を付けたことがない一方、2001年の例外を除けば、景気後退の終了前に底を付けていました。つまり、景気後退期間中に強気相場が始まる可能性は意識しておきたいところです。
②昨年初から始まった今回の弱気相場がまだ続く場合でも、今年の第1四半期には過去平均の1.2年を経過し、年末には約2年が経過する計算になります。過去10回の弱気相場のうち2年を超えたのは2000年に始まったケースしかありません。
| 【補足】異例の2000年からの弱気相場。景気後退終了後も下げ続け、2年以上も下落した背景は?上のポイント①と②でまとめた通り、2000年から始まった弱気相場は、2001年の景気後退期中に底値を付けなかったという点と、2年以上も下げ続けたという点で異例でした。当時は、FRBの金融引き締め→ITバブル崩壊→景気後退→同時多発テロ事件→不正会計問題と悪材料が続出し、これらが株式の長期低迷に繋がりました。もちろん、今回の弱気相場でこのような「泣きっ面に蜂」状態が生じないとは言い切れませんが、現時点では異例のケースとして捉えてもよいでしょう。 |
■日経平均株価 超長期月足チャート
1949年5月算出開始から2021年3月まで
■過去の“危機”では、反発後120日以内に「二番底」をつけるケースが多発
■日本株130年間の超長期チャート(株価の目盛りは対数表示)とトレンド区分
過去130年間における日本株の平均パフォーマンスは約6.7％と極めて良好だ。
しかし、超長期チャートを眺めてみると、明治以降現在まで、
戦争、恐慌、インフレ、資源危機、バブル、長期不況、災害など、株式市場に極めて大きなインパクトを与える出来事が、20年に1回程度の頻度で絶え間なく起こっていることがわかる。
6つの時代区分と形成される超長期トレンド
過去130年にわたる株価指数の動きは、以下に示す6つの大きな時代区分に分けて考えることができる。それぞれが大きな超長期トレンドを形成している。
A 日本経済黎明期－明治（1880年～1920年 約40年間）
B 長期低迷期－昭和（1920年～1945年 約25年間）
C 戦後高度成長期（1945年～1960年 約15年間）
D 停滞期（1960年～1975年 約15年間）
E バブル経済期（1975年～1990年 約20年間）
F 長期低迷期－平成（1990年～※2020年 ※約30年間）（※2021.4.08追記）
■過去の株価急落局面と新型コロナの下落率（2020/2/28時点で急落4日目の週末）
直近１年間の高値から底値までの下落率
■過去１日間での株価下落率
========== 長期投資がなぜ有利か？の参考記事抜粋 ＝＝＝＝＝＝＝
■ピケティが明らかにした資本主義の本質
「r＞g」という式を見たことがあるだろうか。これはフランス人経済学者トマ・ピケティ氏が2013 年に発表した著書『21世紀の資本』に出てくる不等式である。2014年に英語版が出版されると世界的なベストセラーとなった。この著書のすごいところは、資本主義経済で問題になっている経済格差問題を、膨大な量の歴史的データを元に検証したことだ。
「r＞g」のrは資本収益率、gは経済成長率を示している。つまり資本が生み出す年間の平均収益率は、経済の年間成長率よりも大きい、ということである。ピケティ氏の主張によると、古代以降現在に至る平均収益率は約4〜5％、経済成長率は約1〜2％となる。
これを日々の経済活動に置き換えると分かりやすい。資本収益率ｒは資本を運用して得る収益、つまり株式配当や不動産収入などの不労所得のリターン率である。一方で経済成長率ｇは、日々の労働で得る給与所得などの上昇率のことである。つまり、働いて得る賃金よりも、株や不動産に投資して得られる収入の方が多いということだ。
資本主義経済では本来「努力した分だけ豊かになれる」と信じられていた。ところが経済格差はどんどん広がっていき、頑張って働いていても格差は縮まらない。なぜなら富裕層が手持ちの資本を運用して得るリターンの方が、一般層が働いて得る所得の上昇率よりも大きいからだ。お金持ちはずっとお金持ち、庶民は頑張ってもずっと庶民、しかも差は広がるばかり。私たちがなんとなく感じていたことが、これだけの式で表されてしまったのだ。
「r＞g」の意味を知らないままだったら、開いていく富裕層との格差を歯がゆく感じるだけだったかもしれない。だがその意味を知ると、格差を打開するための対策が見えてくる。
引用先：幻冬舎ゴールドオンライン
では、なぜピケティのいうように投資リターンの方が労働などによる所得より割がよいのか？
それは投資の方が大きなリスクをとるからであろう。リスクが大きい分、日々の労働で得る給与所得より効率よく儲けることができるから。
■年表のキャプチャ、一式
